透析クリニックの開業は、一般の診療科と決定の順序が逆になります。
多くの診療科では、開業する場所を決めてから、そこに何を入れるかを考えていきます。ところが透析では、透析ベッドを何台設置するかを決めないと、入れる物件そのものが決まりません。
ベッド数が、必要な面積、電気の引込容量、給水量と排水、床荷重、送迎車の台数を一気に規定するからです。つまり事業計画の段階で、建物に求める条件が確定してしまいます。
この記事では、透析クリニックの開業を建物と設備の観点から時系列で整理し、どの段階で何を決めなければ後戻りできなくなるのかをお伝えします。
開業までの見取り図

全体の流れを先に示しておきます。
構想の段階では、透析ベッドを何台設置するか、日中のみか夜間も行うか、内科を併設するかを決めます。次に、その条件で成り立つ建物かどうかを一次評価し、物件を選定して契約します。
そこから基本計画とベッド配置を固め、各種届出の事前協議を経て設計へ進みます。見積を取り、着工し、工事監理と各種検査を経て開院という順序です。
この流れのなかで、後戻りのコストが跳ね上がる分岐点が2つあります。1つは物件の契約、もう1つは着工です。物件を契約した後では建物の条件を変えられず、着工した後では平面の変更が難しくなってしまうでしょう。
開業の一般的な進め方については、下記の記事で整理しています。
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構想の段階で決めること

最初に定めるのは、透析ベッドを何台設置するかという規模です。
あわせて、日中の透析のみを行うのか、夜間透析にも対応するのかを決めます。この判断は、1日に何クールを回すか、スタッフの勤務体制をどう組むかに直結し、送迎の運行にも影響していきます。
内科を併設するかどうかも、この段階の論点になります。併設する場合は、外来の患者と透析の受診者で受付や待合を分けるのか、共用にするのかという計画が加わるためです。
規模の目安を挙げておきます。ビルのテナント診療所では一般内科なら30坪程度で間に合うとされています。
一方の人工透析内科では、透析ベッドや機器のスペースとして20ベッドで40坪、40ベッドで60坪程度が追加で必要になるとのことです。
ただし、これはあくまで目安です。実際の面積は、ベッドの間隔、併設する診療科、水処理室や機械室の取り方によって変わってきます。
物件選定の合否条件

ここが透析の開業で最も重要な部分になります。次の条件は、内装の工夫では埋められません。
床荷重は、透析装置に加えて水処理設備や貯水設備の重量が乗るため、一般のクリニックより厳しくなります。
電気の引込容量も確認が必要です。多数の装置が同時に稼働する状態を前提に、受変電設備の有無まで含めて評価します。
給水量と排水経路も外せません。水処理設備からの排水は量が多く、建物側で処理できるかどうかが問われます。
水処理室と機械室を置ける位置と面積も、平面計画の要になります。透析室からの配管距離が長くなれば、計画そのものに無理が生じるためです。
送迎を行う場合は、車寄せと駐車台数、そして近隣への影響も検討します。2階以上に設ける場合は、エレベーターの輸送能力と避難計画が加わります。非常用電源を置く場所も、この段階で確かめておきましょう。
これらのいずれか1つでも満たせない物件では、計画は成り立ちません。だからこそ、契約の前に評価を受ける意味があります。
面積の決まり方や水処理室の位置といった設計要件の詳細は、別の記事で整理しています。本記事では、物件を選ぶ段階で確かめるべき条件までをお伝えします。
開業時の透析ベッド数と将来の透析ベッド数を分けて考える

見落とされやすいのが、増床への備えです。
開業時の透析ベッド数だけを前提に建物の容量を決めると、後から増床したいときに行き詰まります。先に頭打ちになるのは、水処理設備の能力、電気の引込容量、排水の経路、そして機械室の面積です。
そこで有効なのが、建物側の容量だけ将来の透析ベッド数で確保しておき、装置は段階的に導入するという考え方になります。設備の本体は開業時の規模でよく、容量とスペースの余白だけ持たせておく形です。
工事を分けて進めるという選択肢もあります。開業時に必要な範囲だけ整え、患者数の伸びに応じて後から広げる形です。この場合も、建物側の容量は初期の計画で確保しておきましょう。
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開業資金は何によって変わるのか
開業資金の総額は、条件によって桁が変わります。1つの金額を示すよりも、何によって変わるのかを押さえておくほうが実用的です。
金額を左右するのは、新築か既存建物のテナントか、土地の取得を伴うか、そして透析ベッドを何台設置するかという3点になります。
千葉県内で透析クリニックを経営する医療法人の試算として、土地を取得して40床の専門クリニックを建設する場合の開業コストが3億円とされています。また、ビルのテナント診療所の場合でも1億円ほどの資金が必要と考えたほうがよいとされています。
一方、DtoDコンシェルジュでは、設備資金として設計・内装工事費その他を合わせ約1億6,000万円以上という目安が示されています。
数値の前提が異なるため、単純に比較はできません。自院の条件に当てはめて考える必要があるでしょう。
なお、資金調達の方法や診療報酬、人材の確保については、当社の専門領域ではありません。金融機関や税理士、医療専門のコンサルタントにご相談ください。当社は税理士や弁護士との専門家ネットワークを持っており、必要に応じてご紹介できます。
建物と設備についてお悩みの点があれば、お気軽にご相談ください。
関わる相手の多さと工程の束ね方
透析の開業では、一般のクリニックより関係者が増えます。
透析装置のメーカー、水処理設備の業者、電子カルテの業者、送迎の運行を担う事業者が関わってきます。加えて、臨床工学技士や看護師の採用も並行して進めることになるでしょう。行政側では、保健所と消防への手続きが控えています。
これらの多くは工事契約の外にいながら、同じ工程の上で動きます。機器の据付日、配管の取り合い、電源の位置、試運転の時期といった調整を誰が束ねるのかが問われます。これが決まっていないと、工程の隙間で作業が止まってしまうでしょう。
依頼先を選ぶ段階で、この調整役を担えるかどうかを確かめておきましょう。
開業をいったん止めて考え直すべき条件
設計と施工を担う立場から、正直にお伝えしておきたいことがあります。
物件の物理条件が満たせない場合、それは設計の工夫で埋められるものではありません。床荷重が足りない場合や、排水経路が取れない場合、電気容量の上限に達している場合が該当します。こうした状況では、別の物件を探すほうが結果的に早く進むでしょう。
開院希望日から逆算して工程が入らない場合も同様です。無理に工期を詰めると、検査で是正が必要になったときに逃げ場がなくなります。
将来の透析ベッド数の見通しが立たない場合も、いったん立ち止まる価値があります。増床の可能性を考えずに建物の容量を決めてしまうと、数年後に選択肢を失うためです。
止まる判断は後退ではありません。物件を契約する前であれば、いくらでも軌道修正が利きます。
よくある質問(FAQ)
透析クリニックの開業は何から始めればよいですか
透析ベッドを何台設置するかを決めることからです。ベッド数が面積や設備容量を規定するため、この数字がないと物件の評価もできません。
どのくらいの広さが必要ですか
ベッド数と併設する診療内容によって変わります。ウィーメックスの記事では、テナントの場合に一般内科の30坪程度に加えて、20ベッドで40坪、40ベッドで60坪程度が必要とされています。実際の面積は計画によって変わるため、目安として捉えてください。
開業資金はどのくらいかかりますか
新築かテナントか、土地取得を伴うか、透析ベッドを何台設置するかによって大きく変わります。公開されている試算では、土地取得を伴う40床の新築で3億円、テナントでも1億円程度という目安が示されています。
テナントでも透析クリニックは開設できますか
条件が整えば可能です。床荷重、電気容量、給排水、機械室の位置、送迎の車寄せが満たせるかが判断の分かれ目になります。
設計会社にはいつ相談すればよいですか
物件を契約する前です。建物の条件は契約後に変えられないため、候補の段階で評価を受けておくことをおすすめします。
資金調達や人材の相談もできますか
資金調達や採用は当社の専門領域ではありません。金融機関や税理士、医療専門のコンサルタントへご相談ください。専門家のご紹介は可能です。
透析クリニックの開業のご相談はラカリテへ
透析クリニックの開業は、透析ベッドを何台設置するかという一点から、必要な建物の条件が連鎖して決まっていきます。だから物件を契約する前に、その条件で成り立つかどうかを確かめる工程が欠かせません。
床荷重、電気容量、給排水、機械室、送迎の車寄せは、設計の工夫では埋められない領域になります。そして開業時の透析ベッド数だけで容量を決めると、増床のときに行き詰まります。
当社は施工事例に人工透析内科のカテゴリを持ち、透析施設を手がけてきました。一級建築士事務所(東京都知事登録 第61976号)と特定建設業許可(特-3 第146367号)を併せ持ち、大型医療機器を導入する施設や複数階の施設にも対応しています。
構想の段階でも、物件を検討している段階でも構いません。想定しているベッド数と診療の形をお聞かせください。







