画像診断センターや画像診断クリニックの開設を計画している方に向けて、施設をどう計画していくかを整理します。
一般のクリニックの設計は、診療の動線から平面を決めていきます。画像診断施設では順序が逆になり、装置の設置条件から建物のほうが決まります。
つまり設計の最初の作業は、間取りを考えることではありません。どの装置を何台入れるかを確定させ、メーカーの設置要件書を読むことから始まります。この記事では、装置構成の決定が何を連鎖的に規定するのかを、通しでお伝えします。
装置構成を決めないと物件を選べない

最初に決めるのは、導入する装置の構成です。MRIを何台入れるか、CTを併設するか、マンモグラフィや超音波を置くかを決めていきます。
この構成が決まると、必要な面積、床荷重、電源容量、冷却設備の規模、シールドの範囲、搬入経路、そして放射線管理区域の範囲が、連鎖的に確定していきます。
逆にいえば、装置構成が決まっていない段階では、物件を評価することもできません。候補の物件を前にして「ここで成り立つか」を判断するには、何を入れるのかが先に決まっている必要があるからです。
MRI施設の基本構造は撮影室、操作室、機械室、前室の4室で形成されるとされています。1台の装置に対して複数の室が必要になるため、台数がそのまま面積に効いてきます。
MRI室そのものの技術的な要件については、別の記事で詳しく扱っています。本記事では、施設全体の計画にどう影響するかという観点で進めます。
施設の2つの形態で計画が変わる

画像診断施設には、大きく2つの形態があります。どちらを想定するかで、受付や待合の規模も動線の組み方も変わります。
病院や外来に併設する部門型
既存の病院やクリニックの中に、画像診断の部門を設ける形です。この場合の主題は、既存の外来動線との交差をどう処理するかになります。
外来の患者と検査を受ける方が同じ廊下を使うのか、受付を共用するのかを整理します。検査着で移動する区間が外来の待合に面していないかも、計画の中心になっていくでしょう。
独立した画像診断クリニック
開業医や中核病院からの依頼を受け、検査のみを行う形態です。共同利用型と呼ばれることもあります。
この場合、受診者は他院からの紹介で予約して来院するため、外来のような滞留が起きにくくなります。予約枠に合わせた受付、待合、更衣の規模を設定できる点が特徴です。
一方で、読影レポートを作成する業務が院内で発生するため、読影室の環境をどう確保するかが論点として加わります。
建物側で先に決まってしまう条件

装置構成が決まったら、それを受け入れられる建物かどうかを評価します。次の条件は、内装の工夫では埋められません。
床荷重は、装置そのものの重量に加えて、シールド材と基礎の重量が乗ります。特にMRIは重量が大きく、入居できる建物が限られてきます。
搬入経路と開口も確認が必要です。既存の建物では、壁や窓を解体して搬入する場合もあります。
電源容量については、受変電設備の有無まで含めて評価します。冷却設備を屋外のどこに置き、配管をどう通すかという検討も欠かせません。
MRIを導入する場合は、クエンチ配管の経路と屋外への放出位置が加わります。クエンチが発生すると液体ヘリウムが急速に蒸発し、容積比は700倍以上のヘリウムガスとなるとされています。
排気口の周辺は立入制限区域とされ、窓や空調の吸気口、室外機の設置も制限されるとのことです。振動と騒音も検討の対象です。上下階や隣接するテナントへの影響に加えて、外部からの振動が装置に及ぼす影響も確かめておきましょう。
これらの条件は装置と機種によって変わるため、メーカーの設置要件書にもとづく確認が前提になります。
物件を検討している段階でも構いませんので、当社にお気軽にご相談ください。
3つの動線を重ねない

画像診断施設には、性質の異なる3つの動線が存在します。これらを重ねないことが、平面計画の要になります。
受診者の動線は、受付から問診、更衣、撮影、着替え、待合、会計という流れです。検査着で移動する区間が生じるため、外来の患者や外部からの視線と交差しない配置にします。
スタッフの動線は、操作室と撮影室のあいだの往復が中心になります。装置の稼働中も操作室に留まるため、受診者の待機場所との関係を整理しておく必要があるでしょう。
読影の動線は、この2つから離します。読影室は静かで暗い環境が求められるため、受診者が通る場所や騒音の発生源から距離を取ります。
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空調と温湿度の管理
画像診断装置は、設置環境の温湿度が稼働条件に含まれます。
MRI装置は終日稼働するため空調機も24時間稼働させることになり、故障時のバックアップ体制が必要とされています。
あわせて、地下階では湿度が上がる傾向があるため、湿度管理に留意することにも触れられています。
つまり空調は、快適性のためだけでなく、装置を正常に動かすための設備として計画する必要があります。設置場所や配管ルートを含めて、初期の段階で検討しておきましょう。
放射線関係の手続きを織り込む
CTなどのエックス線装置を設置する場合、医療法施行規則第24条の2にもとづき、備え付けた日から10日以内に所轄の保健所等へ届け出ることとされています。
届出にはエックス線診療室の平面図と側面図が必要になるため、遮蔽の計画と管理区域の考え方を設計の段階で織り込んでおく必要があります。
なお、診療報酬の施設基準にも装置や体制に関する要件が定められています。設計とは別の領域になりますので、詳細は厚生労働省の資料や医療専門のコンサルタントにご確認ください。
テナントでは成立しないことがある
計画を進めるうえで、正直にお伝えしておきたいことがあります。
床荷重が足りない場合や、搬入経路を確保できない場合が挙げられます。電源容量が上限に達している場合、クエンチ配管を屋外へ通すルートが取れない場合、振動の条件を満たせない場合も同様でしょう。
これらのいずれかが満たせない物件では、設計の工夫で埋めることはできません。だからこそ、物件を決める前に評価を受ける意味があります。
条件を満たさないと分かったときに、別の選択肢を提示できるかどうかも、相談先を選ぶ際の目安になるでしょう。
装置の更新を見据えて計画する
見落とされやすいのが、装置の寿命は建物より短いという点です。
10年ほどで入れ替えの時期が訪れ、そのとき再び搬入と搬出が必要になります。開設時に苦労して運び込んだ経路を、次も同じように使えるとは限りません。
そこで有効なのが、更新時の搬入経路と養生の計画を、設計の段階で図面に残しておくという考え方になります。どの壁を解体すれば搬入できるか、どの経路なら建物を傷めずに運べるかという情報が残っていれば、次の入れ替えは格段に楽になります。
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よくある質問(FAQ)
画像診断施設の設計は何から始めればよいですか
導入する装置の構成を決めることからです。装置が決まらないと必要な面積も建物条件も定まらず、物件の評価もできません。
MRIを設置するにはどのような部屋が必要ですか
日本画像医療システム工業会の資料では、MRI施設の基本構造は撮影室、操作室、機械室、前室の4室で形成されるとされています。各室の詳細は装置と機種によって変わります。
テナントに画像診断センターを開設できますか
条件が整えば可能です。床荷重、搬入経路、電源容量、冷却設備の設置場所、クエンチ配管のルート、振動が判断の分かれ目になります。
読影室はどこに配置すればよいですか
静かで暗い環境が求められるため、受診者の動線や騒音の発生源から離した位置に配置します。
設計会社にはいつ相談すればよいですか
物件を契約する前です。床荷重や搬入経路、クエンチ配管のルートは契約後には動かせないため、候補の段階で評価を受けておくことをおすすめします。
装置の更新も考えておくべきですか
考えておく必要があります。装置の寿命は建物より短いため、更新時の搬入経路を図面に残しておくと、次の入れ替えの負担が軽くなります。
画像診断施設の設計のご相談はラカリテへ
画像診断施設の設計では、装置構成を決めることが出発点になります。そこから必要な面積、床荷重、電源、シールドの範囲、搬入経路が連鎖して決まっていくため、物件を選ぶ前に構成を固めておく順序が欠かせません。
あわせて押さえたいのが、受診者とスタッフと読影という3つの動線を重ねないこと、空調を装置の稼働条件として計画すること、そして装置更新まで見据えて搬入経路を残しておくことです。
当社は一級建築士事務所(東京都知事登録 第61976号)と特定建設業許可(特-3 第146367号)を併せ持ち、大型医療機器を導入する施設や複数階の施設に対応してきました。脳神経外科、整形外科、消化器内科など、画像診断装置を扱う診療科の設計も手がけています。
医療機器メーカーを含む専門家ネットワークを持ち、物件探しの段階からお手伝いできます。開業希望時期から逆算してスケジュールを組み、医療機器やLAN、看板などの期日もあわせてお示しします。素材の品質基準と設計基準を社内で定め、中間検査と社内検査を実施してきました。
導入を検討している装置と、候補にしている物件の条件をお聞かせください。その物件で成り立つかどうかから、一緒に確かめていきます。
参考文献
MRIのQ&A JESRA TR-0041A-2021(日本画像医療システム工業会)







