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健診センターの設計とは?検査項目から部屋を起こす計画の手順

健診センターの設計は、間取りを考えることから始まります。最初の作業は、どんな検査を提供するのかを決めることです。

検査項目が必要な部屋を決め、部屋の数と大きさで面積を決め、その面積が入れられる物件を決めていきます。この連鎖が、健診施設の設計の骨格になります。

一般のクリニックであれば、診療科が決まればおおむね必要な部屋も決まります。ところが健診施設は、提供するコースの組み方に自由度がある分、事業の判断によって施設の形そのものが変わってしまうのです。

なお、この施設は検診センターと表記されることもあります。本記事では、検査項目から部屋を起こす手順と、健診特有の設備や法規の論点をお伝えします。

検査項目から部屋を起こす

まず、基本の健診で必要になる部屋を確認しておきましょう。

受付、問診室、更衣室、計測を行うスペース、視力と聴力の検査室、採血室、心電図室、レントゲン室、診察室、結果説明室、待合が土台になります。

ここにコースを足していくと、部屋と設備が連鎖して増えていきます。

内視鏡を入れる場合

検査室そのものに加えて、前処置のスペースと、検査後に休むための回復スペースが必要になります。

さらに、スコープを洗浄するための洗浄室が加わります。この部屋には専用の給排水と換気の計画が要るため、建物側の条件にも影響してくるでしょう。

マンモグラフィを入れる場合

女性専用の動線と待合を設けるかどうかが論点になります。更衣を分離する場合は、その面積も加算されます。

装置には遮蔽の計画も必要です。

婦人科検診を入れる場合

個室性の高い診察室と、専用の更衣スペースが求められます。他の受診者の視線や会話が届かない配置にすることが前提になるでしょう。

CTやMRIを併設する場合

ここは建物側の条件が一気に厳しくなる領域です。床荷重、電源容量、搬入経路、遮蔽やシールドの範囲が、施設全体の計画を左右します。

装置ごとの詳しい要件は、別の記事で扱っています。健診施設に併設する場合は、物件を決める前に評価を受けておくことをおすすめします。

部屋の数を決めるのは面積ではなく人数

必要な室数は、面積の余りから決まるものではありません。1日に何人を受け入れるかによって変わります。

ここで効いてくるのが、その部屋を全員が通るかどうかという違いです。

採血室や更衣室のように受診者全員が通る部屋は、人数が増えれば室数を増やさないと流れが止まります。一方、結果説明室のように一部の方だけが使う部屋は、人数が増えても室数への影響は小さくなります。

つまり同じ健診施設でも、1日100人を想定するのか300人を想定するのかで、部屋の構成そのものが変わってきます。

なお、部屋の並び順を決める段階では、受診者が複数の検査室を巡るという動線の制約がかかります。巡回動線の考え方は別の記事で詳しく扱っているため、本記事では部屋の構成に絞ってお伝えします。

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健診特有の法規と設備

健診施設では、一般のクリニックにはない設備上の論点が加わります。

レントゲン室は健診に必ず入るため、避けて通れません。

医療法施行規則にもとづき、エックス線診療室には放射線の防護がなされ、診療室外に操作する場所を設けることが求められます。管理区域の標識や使用中の表示も必要です。

内視鏡を扱う場合は、洗浄室の給排水と換気が論点です。使用済みのスコープを扱う場所であるため、清潔と不潔の区分も計画に織り込みます。

診療所として開設する場合は、医療法施行規則第16条にもとづく構造設備の基準を満たす必要があります。ただし待合室や診察室の面積については法令に明文の規定がなく、各保健所の行政指導基準として運用されているのが実情です。

つまり運用は自治体によって異なります。計画の早い段階で、所轄の保健所へ相談しておきましょう。

あわせて、クリニックは建築基準法上の特殊建築物として扱われるため、避難経路や内装制限の検討も必要になります。

計画の初期段階でも構いませんので、当社にお気軽にご相談ください。

独立型と併設型で設計が変わる

健診施設には、独立して運営する形と、病院や外来クリニックに併設する形があります。

独立型は施設内で完結するため、部屋の配置に自由度があります。予約枠に合わせて受付と待合の規模を設定でき、健診の流れだけを前提に平面を組めることが利点です。

一方の併設型では、既存の外来との関係が主題になります。受付を分けるのか共用するのか、エレベーターや廊下を共用する場合に時間帯が重ならないかを検討します。診療時間帯と健診時間帯をずらすことで解決できる部分もあるでしょう。

増床リニューアルの場合は、診療を止めずに工事を進める前提も加わります。

あとから検査項目を足せないことがある

開設した後にコースを増やそうとしても、部屋も設備も入らないという事態が起こります。

内視鏡を足したくても、洗浄室の給排水と換気を後から確保することは簡単ではありません。マンモグラフィの遮蔽も、間仕切りを動かすだけでは済まないでしょう。CTやMRIに至っては、床荷重と電源容量という建物側の条件に突き当たります。

将来追加する可能性のある検査については、必要な部屋や給排水、電源容量などを初期の内装・設備計画に組み込んでおくことが重要です。検査機器そのものは後から導入するとしても、変更しにくい設備工事の条件は開設前に決めておきます。

工事を段階的に分けて進める方法もあります。

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更新と増床を見据えて設計する

健診施設は、検査機器の更新周期が比較的短い施設です。コースの追加や受入人数の増加によって、リニューアルも発生しやすくなります。

だからこそ、最初の設計で機器の搬入経路を確保し、更新しやすい納まりにしておく意味があります。どの部分を外せば機器を運び込めるのかを図面に残しておけば、次の入れ替えの負担は軽くなるでしょう。

当社がこれまでに手がけた健診施設は、下記のページでご覧いただけます。

よくある質問(FAQ)

健診センターの設計は何から始めればよいですか

提供する検査項目を決めることからです。検査項目が必要な部屋を決め、部屋が面積を決め、面積が入れられる物件を決めていきます。

健診センターと検診センターは何が違いますか

健診は健康状態全般を確認するもので、人間ドックや定期健康診断がこれにあたります。検診のほうは、がん検診のように特定の病気を対象として調べるものを指しています。本記事で扱う施設は前者にあたるため、健診センターと表記しました。

どのくらいの面積が必要ですか

検査項目と1日の受入人数によって変わります。面積から部屋を割り付けるのではなく、必要な部屋を積み上げて面積を求める順序をおすすめします。

内視鏡を入れる場合に必要な部屋は何ですか

検査室に加えて、前処置と回復のスペース、そして洗浄室が必要になります。洗浄室には専用の給排水と換気の計画が要ります。

開設後に検査項目を追加できますか

追加する検査によっては対応が難しくなります。機器自体は後から導入できても、洗浄室の給排水、遮蔽、床荷重など内装・設備の条件は後から変更しにくいため、将来追加する可能性がある検査に必要な工事は初期の計画に組み込んでおくことをおすすめします。

病院に併設する場合の注意点はありますか

受付を分けるか共用するか、エレベーターや廊下の共用で時間帯が重ならないかが論点になります。診療時間帯と健診時間帯をずらす方法もあります。

健診センターの設計のご相談はラカリテへ

健診センターの設計は、提供する検査項目を決めることから始まります。検査項目が部屋を決め、部屋の数と大きさが面積を決め、その面積が物件を決めていきます。この順序を押さえておくと、計画の判断がぶれにくくなるでしょう。

そして部屋の数は、面積の余りではなく1日の受入人数から決まります。将来追加する可能性のある検査については、必要な部屋・給排水・電源容量などの条件を初期計画に組み込んでおいてください。

当社は施工事例に健診センターのカテゴリを持ち、健診施設を手がけてきました。一級建築士事務所(東京都知事登録 第61976号)と特定建設業許可(特-3 第146367号)を併せ持つため、設計と施工の両方に対応できます。

医療従事者の働きやすさと受診者の快適さを両立させ、効率的な動線計画とプライバシー保護を実現することを設計方針としています。大型医療機器を導入する施設や複数階の施設にも対応し、医療機器メーカーを含む専門家ネットワークも持っています。

想定している検査項目と1日の受入人数、そして候補にしている物件の条件をお聞かせください。

参考文献

医療法施行規則(e-Gov法令検索)

医療法(e-Gov法令検索)

建築基準法(e-Gov法令検索)

診療所の構造設備基準(東京都保健医療局)