画像診断センターや画像診断クリニックの開設を計画している方に向けて、設計を任せる相手をどう選ぶかを整理します。
通常のクリニックの設計は、診療の動線から平面を決めていきます。ところが画像診断施設では順序が逆になり、装置の設置条件から建物のほうを決めることになります。MRIやCTが求める床荷重、電源、搬入経路、配管は、内装の工夫では満たせないためでしょう。
つまり物件を契約する前に、装置メーカーの設置要件と建物の条件を突き合わせる作業が要ります。この記事では、その違いが設計事務所選びのどこに表れるのかをお伝えします。
建物側で先に決まってしまう条件

画像診断施設では、次の条件が物件の段階で決まります。設計が始まってからでは動かせない部分です。
床荷重と搬入経路
装置そのものの重量に加えて、シールド材や基礎の重量が床に乗ります。特にMRIは重量が大きく、入居できる建物が限られてきます。
搬入経路も見落とせません。大型で重量のある装置を、限られた開口から運び込む必要があり、既存の建物では壁や窓を解体して搬入する場合もあります。
電源容量と冷却設備
装置の稼働には相応の電源容量が必要になり、受変電設備の有無が条件になることもあります。
あわせて、冷却設備を屋外のどこに置き、配管をどう通すかという検討も欠かせません。設置場所が確保できなければ、装置そのものが入りません。
クエンチ配管の経路と放出位置
超電導タイプのMRIでは、冷却に液体ヘリウムを使用しています。
日本画像医療システム工業会の資料によれば、クエンチが発生すると液体ヘリウムが急速に蒸発し、容積比は700倍以上のヘリウムガスとなります。
そのため、ヘリウムガスを屋外へ排気する配管の経路と放出位置を計画しておく必要があります。同資料では、排気口の周辺は立入制限区域とされ、この区域には窓や空調の吸気口、室外機の設置が制限されるとされています。
つまり放出位置は、建物の形状と近隣の状況によって決まります。物件を選ぶ段階で検討しておくべき条件です。
振動と騒音、磁気の影響範囲
上下階や隣接するテナントへの振動と騒音の影響に加えて、外部からの振動が装置へ及ぼす影響も検討します。
磁気については、磁性体の影響範囲と5ガウスラインの扱いが論点になります。いずれも装置と機種によって条件が変わるため、メーカーの設置要件書にもとづく確認が前提になるでしょう。
物件を検討している段階でも構いませんので、当社にお気軽にご相談ください。
シールド工事は設計とは別の専門工事

画像診断施設では、複数のシールドが登場します。ここは混同されやすい部分です。
磁気シールドは、磁場を室内に収めるための工事になります。電磁シールドは、外部からの電波を遮断して画像の乱れを防ぐもので、床と壁と天井を導電性の素材で囲う施工です。放射線遮蔽は、エックス線の漏えいを防ぐための工事であり、これらはそれぞれ別物だと考えてください。
いずれも専門の業者が施工します。設計事務所の役割は、これらの専門工事を建築本体の工程と法規に整合させ、検査と引き渡しまで通すことにあります。
契約の前に確かめておきたいのは、誰が何を担うのかという分界です。シールド工事は設計と工事のどちらの契約に含まれるのか、装置メーカーとの取り合いは誰が調整するのかを確かめてください。この線引きが曖昧なまま進むと、工程の隙間で作業が止まってしまいます。
放射線関係の手続きを織り込む
CTなどのエックス線装置を設置する場合、医療法施行規則第24条の2にもとづき、備え付けた日から10日以内に所轄の保健所等へ届け出ることとされています。
届出にあたっては、エックス線診療室の平面図と側面図が求められます。つまり設計の段階で、遮蔽の計画と管理区域の考え方を織り込んでおく必要があるわけです。
ここで注意したいのは、間仕切りをひとつ動かすだけで遮蔽の条件が変わるという点になります。図面が固まった後の変更は、遮蔽計算のやり直しにつながりかねません。
なお、届出の運用や必要書類は自治体によって異なります。計画の段階で所轄の保健所へ相談しておきましょう。
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面談で確かめる5つの質問

画像診断施設を扱える事務所かどうかは、面談での答え方に表れます。次の5点を尋ねてみてください。
1つ目は、装置メーカーの設置要件書を読み込んだうえで物件を評価できるかという点です。要件書を前提に判断できるかが分かれ目になります。
2つ目は、シールド業者や遮蔽業者との協業経験があるかどうかになります。
3つ目は、クエンチ配管の放出位置を近隣の条件から検討した経験があるかという質問です。ここに具体的に答えられる相手は限られます。
4つ目は、搬入計画を建物側の解体と復旧まで含めて立てられるかどうかです。
5つ目は、装置の入れ替えを見越した搬入経路の確保を設計に織り込めるかという点になります。
テナントでは成立しないことがある

画像診断施設は、テナントであれば必ず開設できるというものではありません。
床荷重が足りない場合や、搬入経路を確保できない場合が挙げられます。電源容量が上限に達している場合、クエンチ配管を屋外へ通すルートが取れない場合、振動の条件を満たせない場合も同様でしょう。
これらのいずれかが満たせない物件では、設計の工夫で埋めることはできません。だからこそ、物件を決める前に相談する意味があります。
条件を満たさない物件だと判明したときに、別の選択肢を提示できるかどうかも、その事務所が発注者の側に立っているかの目安になるでしょう。
装置の更新を見据えて設計する
見落とされやすいのが、装置の寿命は建物より短いという点です。
10年ほどで入れ替えの時期が訪れ、そのとき再び搬入と搬出が必要になります。開設時に苦労して搬入した経路を、次も同じように使えるとは限りません。
そこで有効なのが、更新時の搬入経路と養生の計画を、設計の段階で残しておくという考え方になります。どの壁を解体すれば搬入できるか、どの経路なら建物を傷めずに運べるかという情報を図面に残しておけば、次の入れ替えは格段に楽になります。
事務所を選ぶ際は、この長期の視点を持っているかも確認しておきましょう。
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よくある質問(FAQ)
画像診断センターの設計は通常のクリニックと何が違いますか
順序が違います。通常のクリニックは診療の動線から平面を決めますが、画像診断施設は装置の設置条件から建物を決めることになります。
MRIを入れる場合、物件選びで何を見ればよいですか
床荷重、搬入経路、電源容量、冷却設備の設置場所、クエンチ配管の経路と放出位置、振動と騒音が主な確認項目です。条件は装置と機種によって変わるため、メーカーの設置要件書にもとづく評価が必要になります。
シールド工事は設計事務所が行うのですか
施工は専門の業者が担います。設計事務所の役割は、それらの工事を建築本体の工程と法規に整合させ、引き渡しまで通すことです。契約前に分界を確認してください。
CTを設置する場合に届出は必要ですか
医療法施行規則にもとづき、備え付けた日から10日以内に所轄の保健所等へ届け出ることとされています。エックス線診療室の平面図と側面図が必要になるため、設計の段階から織り込んでおきましょう。
設計事務所にはいつ相談すればよいですか
物件を契約する前です。床荷重や搬入経路、クエンチ配管のルートは契約後には動かせないため、早い段階での評価が欠かせません。
装置の更新は設計時に考えておくべきですか
考えておく意味があります。装置の寿命は建物より短く、10年ほどで入れ替えの時期が訪れるため、そのときの搬入経路を図面に残しておくと負担が軽くなります。
画像診断施設の設計のご相談はラカリテへ
画像診断センターの設計では、装置の設置条件から建物を決めるという順序が前提になります。床荷重も搬入経路もクエンチ配管も、物件を契約した後では動かせません。だからこそ、物件を決める前に設計事務所の評価を挟む意味があります。
面談では、装置メーカーの設置要件書を前提に物件を評価できるか、シールド業者との協業経験があるか、更新時の搬入まで織り込めるかを確かめてください。
当社は一級建築士事務所(東京都知事登録 第61976号)と特定建設業許可(特-3 第146367号)を併せ持ち、大型医療機器を導入する施設や複数階の施設に対応してきました。脳神経外科や整形外科など、画像診断装置を扱う診療科の設計も手がけています。
物件探しから開業後のフォローまで一貫してお手伝いし、医療機器メーカーを含む専門家ネットワークも持っています。開業希望時期から逆算してスケジュールを組み、医療機器やLAN、看板などの期日もあわせてお示しします。
導入を検討している装置と、候補にしている物件の条件をお聞かせください。その物件で成り立つかどうかから、一緒に確かめていきます。
参考文献
JESRA TR-0043-2018(日本画像医療システム工業会)







